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リフォームに役立つ「住宅の性能表示制度」

新築された住宅を購入する代わりに、中古住宅を購入し、
リフォームやリノベーションをして住まいを作るスタイルが、近頃増えてきつつあります。

既存住宅は、新築住宅に比べると割安で、古い一戸建て住宅などでは、
場合によって土地の価格に近い費用でマイホームを取得することも無理なことではありません。
そこに、自分の希望に合った設備や仕様にカスタマイズしていくのは、
のぞみ通りの住まいが手に入れられるのと、コストパフォーマンスの良さもあわせて
メリットといえます。
しかし、既存の住宅では、あと何年住めるのか?建物の耐久性をはじめとして
基本的な状態がよくわからないままといったことは、気を付けなければなりません。

そのようなときに、既存住宅の売買やリフォームの判断目安とできるものが
国土交通省がおこなう「住宅性能表示」という制度です。

住宅の状況を調査し、
外壁のひび割れや床の傾き、天井の漏水あと、構造部分など部位別に調査をしていきます。
国土交通省に登録された評価員によって総合的な評価が行われます。

調査される対象となるものは、以下の7つの分野です。

・構造の安定
・火災時に安全
・維持管理への配慮
・空気環境(シックハウス対策)
・光・視環境
・高齢者などへの配慮
・防犯対策

既存住宅の売買契約をおこなう前に、現状調査をおこなうと、
住宅の劣化や不具合がある場合には、客観的に把握できます。

建築工事に関するご質問・ご相談はこちらよりお気軽にどうぞ

2019.12.24

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